2023-07-18 医薬基盤・健康・栄養研究所
- 全国にまたがる徳州会メディカルデータベースの電子カルテ情報を活用し、新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の後遺症について、0～85歳を対象とし、12万症例という規模では国内初となる大規模調査が実現しました。
- 頭痛、倦怠感、味覚・嗅覚障害といった後遺症は急性期からみられ、その約1割が長期化する一方、うつや廃用症候群といった症状は、特に高齢者層で約2割から5割と高率に長期化する傾向を認めました。
- 頭痛、倦怠感、うつ傾向、廃用症候群、味覚障害、嗅覚障害等のCOVID-19の後遺症の発症率は、流行の中心となるウイルス株や国民のワクチン接種率等によって異なることを明らかにしました。
- 特に、うつや廃用症候群の発症率は、60歳以上の高齢者で有意に高いことが分かりました。
- 60歳以上の高齢者では、COVID-19発症後に要介護度が上がる傾向が見られ、ほぼ寝たきりに近い要介護度4及び5の患者が増加する傾向のあることが分かりました。
国立研究開発法人医薬基盤・健康・栄養研究所(大阪府茨木市、理事長:中村 祐輔、以下「NIBIOHN(ニビオン)」という。)の感染メディカル情報プロジェクトの今井 由美子プロジェクトリーダーらの研究グループは、医療法人徳洲会(東京都千代田区、理事長:東上 震一)及び徳洲会インフォメーションシステム株式会社(大阪府大阪市、代表取締役社長:尾崎 勝彦)との共同研究により、徳洲会メディカルデータベースに格納されている全国の患者約12万人分の電子カルテ情報を用いて、長期にわたり、後遺症の発症率と年齢、ウイルス変異株、ワクチン接種率等との関連性を調査しました。
これまでも日本国内において数千人規模の後遺症に係る調査は行われていましたが、10万人を超える全国規模での幅広い年齢層にまたがるCOVID-19後遺症の調査研究は国内初のものです。本研究成果は、日本におけるCOVID-19後遺症の要因の解明につながり、後遺症予防や治療への活用が期待できます。
本研究成果は2023年7月18日に『Japan Medical Association (JMA) Journal』に発表されます。ウェブサイト:https://www.jmaj.jp/
詳細は、こちらをご覧ください。
