2023-11-15 国立成育医療研究センター
国立成育医療研究センター(所在地:東京都世田谷区大蔵、理事長:五十嵐隆)が行っている子どもの心の診療ネットワーク事業は、新型コロナウイルス感染症流行下の子どもの心の実態調査を行いました。
まず、「神経性食欲不振(神経性やせ症)[1]」についてコロナ流行前の2019年度と、コロナ禍の2020、2021、2022年度の4年度分の調査結果を比較しました。
その結果、2020、2021年度に増加していた神経性やせ症の初診外来患者数(図1)は、2022年度ではやや減少したものの、コロナ前の約1.4倍と依然として高い水準でした。また、新入院患者数(図2)は、2022年度も高止まりであることが明らかとなりました。
家庭や教育機関では、子どもの食欲や体重の減少に気を配り、深刻な状況になる前に医療機関の受診につなげることが必要です。
[1] 神経性やせ症とは、摂食障害の一つです。極端に食事制限をしたり、過剰な食事後に吐き出したり、過剰な運動を行うなどして、正常体重より明らかに低い状態になる疾患です。病気が進行すると、日常生活に支障をきたすこともあります。アメリカ精神医学会の精神疾患の診断・統計マニュアル第5版(DSM-5)では、①正常の下限を下回る低体重、②肥満恐怖あるいは体重増加を妨げる行動の持続、③自己評価に体重や体型が不相応な影響を受け、低体重の深刻さが認識できないなどの特徴が挙げられています。
つぎに、「希死念慮(死にたいと強く思っている状態)」について、コロナ流行前の2019年度と、コロナ禍の2020、2021、2022年度の4年度分の調査結果を比較したところ、初診外来患者数(図3)は毎年増加傾向にあり、2022年度は2019年度と比べて約1.6倍に増加していました。一方、新入院患者数(図4)は、2021年度に一旦は減少に転じていますが、2022年度は再び増加し2019年と比較して約1.9倍となっていました。
また、「自殺企図(死ぬつもりで、実際に自殺を図ること)」について、2019度と2022年度を比較すると、初診外来患者数(図3)、新規入院患者数(図4)ともに約1.7倍となっていました。
プレスリリースのポイント
神経性やせ症について
- コロナ禍で、食事を食べられなくなる神経性やせ症が増加し、2020、2021年度に引き続き2022年度も初診外来患者数、新入院患者数ともに、調査を開始した2019年度よりも高い水準で高止まりしたままでした(図1、図2)。
- 神経性やせ症の患者のための病床数は、2020、2021年度に引き続き不足しています。女性の神経性やせ症の病床充足率(現時点で摂食障害で入院している患者数/摂食障害の入院治療のために利用できる病床数×100)は、依然100%以上の病院が多く、中には250%を超える病院もありました※。子どもの神経性やせ症を治療できる医療機関が少ないこともあり、特定の病院に入院患者が集中していることが推測されます。
※神経性やせ症の患者のため病床数は基準があるわけではなく、それぞれの病院でもおおまかに決めています。今回は本調査に回答のあった5つの病院における、2022年時点での神経性やせ症に充てている病床数と患者数で計算した病床充足率を参考までに記載しています。
希死念慮・自殺企図について
- コロナ禍で、希死念慮、自殺企図が増加しています。
- 女性の希死念慮では、2019年度から2022年度で初診外来患者が約1.7倍(98人→166人)、新入院患者数が約1.8倍(84人→148人)。また女性の自殺企図では、2019年度から2022年度で初診外来患者数が約2倍(44人→86人)、新入院患者数が約1.6倍(65人→104人)となりました。特に女性の増加が顕著となっています。
- 自殺者数、自殺企図、希死念慮の患者数が増加していることから、さらに多くの子ども達が潜在的に何らかリスクを抱えていると考えられ、子ども達へのメンタルヘルスに関する対策および支援が早急に必要と考えられます。
全体について
国立成育医療研究センターが行った別の調査(新型コロナウイルス感染症による親子の生活と健康への影響に関する実態調査報告書)では、2022年度に中等度以上の抑うつ症状がある子どもは約13%となっており、高ストレス状態が続いていると考えらえます。
- 本件に関する取材連絡先
国立成育医療研究センター 企画戦略局 広報企画室
