2024-08-08 東京大学
【発表のポイント】
◆1953〜2022年の日本における職業上の身体活動強度の長期的な推移を明らかにしました。
◆各職業の活動強度データと職業分類ごとの就業者数の推移に関する統計情報から、日本では平均活動強度が少なくとも1割以上低下してきたことを初めて示しました。
◆健康政策として、仕事中の座業時間の短縮や、仕事以外の場面での身体活動促進などを含めた多面的な取り組みが求められます。
日本における 70 年間の職業上の身体活動強度の変遷～1960 年代から 1 割以上の平均活動強度の低下が明らかに～
