2024-12-27 国立精神・神経医療研究センター
取組みの概要
統合失調症 – 今こそ政策の変革に注力を:2024年改訂版提言書:
欧州、北米、アジアの専門家による、統合失調症に関する世界各国への政策提言書の日本語版。統合失調症の症状や経過などの知識、および治療法の進歩や支援のあり方が、患者様やご家族の目線に沿って平易に解説されています。
国立研究開発法人 国立精神・神経医療研究センター(東京都小平市) 精神保健研究所 児童・予防精神医学研究部 住吉太幹 部長が共著者となっている、統合失調症に関する世界各国への政策提言書『Schizophrenia: Time to Commit to Policy Change 2024 (Report)』*の日本語版が公開されました。欧州、北米、アジアの専門家による同提言書には、治療の適正化、医療・福祉従事者の養成、支援者へのケア、スティグマ対応などへの要望がまとめられています。
*Galderisi S, Kaur D, Keri P, Lennox B, Marder S, Matthews-Hayes T, McDaid D, Muller S, Nolan F, Nordentoft M, Pavalkis D, Sauders J, Sumiyoshi T; Oxford Health Policy Forum CIC
精神保健研究所 児童・予防精神医学研究部
住吉 太幹 部長
取組みの意義
統合失調症は、思考の障害(妄想など)、知覚の異常(幻聴など)、不適切な感情の表出で特徴づけられる代表的な精神疾患です。世界で2千4百万人以上が直接的な影響を受けており、平均寿命を15～20年間ほど短縮させるなど、患者個人や社会に大きな負担が強いられています。こうした中、これまで難治とされてきた陰性症状(感情の平板化、意欲の減退など)や認知機能(記憶、計画性、注意力など)障害の治療法の開発、ならびに患者の就労促進や家族当の支援者の負担軽減へのさらなる施策が求められます。
以上のように統合失調症克服への意識が高まりつつある一方、人的・経済的資源の不足や地域的格差が、先進国を含めた世界的な課題として存在します。このような現況のもと、報告者を含む欧州(英国、イタリア、ドイツ、ベルギー、デンマーク、リトアニア)、北米(米国)、アジア(日本)の専門家13名が作成した政策提言書である” Schizophrenia – Time to Commit to Policy Change; Updated Report 2024”が、2024年1月に発行され、今回、その日本語版が公開されました。
同提言書は、世界精神医学会、国際統合失調症学会、国際神経精神薬理学会、米国神経精神薬理学会、アジア神経精神薬理学会を含む16の国際学会・団体から推薦を得ています。
<リンク>
日本語版『Schizophrenia: Time to Commit to Policy Change 2024 (Report)』
OHPF-SchizophreniaReportJapaneseFINAL.pdf
『Schizophrenia: Time to Commit to Policy Change 2024 (Report)』
https://www.oxfordhealthpolicyforum.org/our-work/schizophrenia-time-to-commit-to-policy-change-2024-report/
精神保健研究所 児童・予防精神医学研究部HP
https://www.ncnp.go.jp/nimh/yobou/
