医療・健康 睡眠中の脳のリフレッシュ機構を解明
レム睡眠の不足が、レム睡眠中の大脳皮質での活発な物質交換を損ない、これが認知症の発症に関与している可能性がある。レム睡眠中の毛細血管の血流上昇には、カフェインの標的物質でもあるアデノシン受容体が重要であることもわかった。
医療・健康
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医療・健康 塩味受容にはCl⁻が必要?～クロライドイオンが奏でる塩味の秘密～
機能未知であった膜タンパク質TMC4が塩味受容に関与する電位依存性クロライドチャネルであることを発見した。塩味の受容において、クロライドイオンの関わるメカニズムの一端を明らかにした。
医療・健康 PD-1は抗原親和性の低いT細胞を選択的に抑制する
抗原受容体と抗原の親和性が低い場合ほど、T細胞の活性化により誘導される遺伝子の発現がPD-1によって強く抑制されることを発見した。マウスを用いた解析により、PD-1が働かない場合にはがん抗原に対する親和性が低いT細胞の活性化が相対的に強く促されることを明らかにした。
医療・健康 第三世代アルツハイマー病モデルマウスの作製～アミロイドを標的とした新しい治療法の開発に向けて～
ヒトと同じアミノ酸配列を持つアミロイドβ(Aβ)ペプチドが早期から脳内に蓄積し、アルツハイマー病(AD)患者により近い病理を早期から呈するADモデルマウスの作製に成功した。
医療・健康 COVID-19による死亡者の約20%、70歳以上の未感染者の約4%がI型インターフェロンに対する中和抗体を保有する
COVID-19患者(5,857例)および健常者(34,159例)の検体を収集して、I型IFNに対する中和抗体の保有状況を調査した。COVID-19による死亡例および80歳以上の最重症例は、I型IFNに対する中和抗体を高頻度(約20%)に保有することが判明した。一方、COVID-19の軽症者における中和抗体の保有率は低く、本中和抗体を保有することがCOVID-19重症化のリスク因子になることが明らかとなった。
医療・健康 ヒトiPS細胞由来ミクログリアの完全非侵襲的な脳移植法の開発に成功
ミクログリアと呼ばれる脳細胞を完全非侵襲的に脳に移植して新しいミクログリアと入れ替える経鼻移植法を開発した。ヒトiPS細胞から効率良くミクログリア(iPSMG)を作る方法を開発し、このiPSMGを用いた本技術を使ってマウス脳内に移植することで、ミクログリアがヒト細胞に置き替わったヒト化マウスの作製に成功した。
医療・健康 JICA初!遠隔技術を駆使し、途上国の新型コロナ感染症治療を世界各地でサポート
途上国のICU治療をサポートするため、遠隔技術を駆使した医療支援について本格的な検討を開始した。日本の集中治療専門の医師や看護師と途上国の各病院のICU医療者を日本独自の通信システムで結び、技術的な助言や研修をすべて遠隔で行うというJICA初の取り組み。人の往来が難しいなかでも、デジタル技術を活用して途上国の新型コロナウイルス感染症の治療体制を向上させるため挑戦している。
医療・健康 ウイルスによって発症する白血病細胞の進化の過程の検出に成功
ヒトT細胞白血病ウイルスI型(HTLV-1)に感染した細胞が、どのように成人T細胞白血病リンパ腫(ATL)細胞に進化したのかを追跡し、変異パターンの異なる不均一な感染細胞集団から、遺伝子異常によって特定の細胞が増悪する過程を詳細に示した。
医療・健康 世界の7億人以上の高血圧患者が未治療～1990年から高血圧患者数は12億8千万人に倍増～
1990年から2019年までの200か国・地域における高血圧の薬物治療管理状況の長期推移を明らかにした。世界の30～79歳の高血圧患者数は1990年の6億5千万人から2019年の12億8千万人に倍増し、7億人以上が治療を受けていないと推定された。
医療・健康 全身性エリテマトーデス患者の腸内微生物叢の全体像が明らかに
腸内微生物叢由来のゲノム(メタゲノム)に対して次世代シーケンサーによるショットガンシーケンスを行い、微生物情報と全身性エリテマトーデスとの関連を網羅的に探索・同定した。
医療・健康 SARS-CoV-2 B.1.617系統(俗称「インド株」)のL452R変異とE484Q変異は 中和抗体感受性の低下において、相加的な抵抗性を示さない
新型コロナウイルスの「インド株(B.1.617系統)」に存在するスパイクタンパク質の「L452R変異」および「E484Q変異」はそれぞれ中和抗体感受性を減弱させるが、両変異の組み合わせによる相乗的な効果はなく、相加的な抵抗性は示さないことを明らかにした。
医療・健康 コロナ流行下のこどもの食事への影響に関する全国調査
新型コロナウイルス感染症の流行が全国のこどもたちの食事に与えている影響、また影響がどのように家庭の経済背景により異なるのかを調べた。2020年4-5月の初めての緊急事態宣言中ではバランスが取れた食事を取れていない子どもが増加したこと、感染拡大後は保護者の食事準備への負担感が増えていること、そしてこれらの影響は特に世帯所得が低い家庭でより大きいことが分かった。